製品情報

眼の動きから運転能力を測定する装置

MEDEMIL Drive™

眼で診る運転、メデミルドライブ

MEDEMIL Drive™(メデミルドライブ) は、株式会社MEDEMILが開発した、革新的な「眼の動きから運転能力を測定する装置」です。

長距離の運転が必要となるバス・タクシー・トラック事業者や、近年大きな社会問題となっている高齢者の自動車運転事故の削減を目指して開発されました。

■運転能力の測定

タクシードライバー約300名の過去の事故歴と眼球運動から学習させた「自動車運転能力評価AI」と、独自に開発した運転能力評価アルゴリズムによって、眼球運動の高度な解析を行います。

そのため、装置のゴーグルの中をわずか90秒ほど覗くだけで、運転に必要な眼の機能だけでなく、脳の機能(認知・注意力・判断力など)を複合的に評価し、運転能力をスコア形式で定量的かつ高速・簡便に測定できます。

測定結果はレポート形式で印刷してその場でお渡しできるほか、2次元バーコードをスキャンするだけでお手持ちのスマートフォンで表示も可能です。

＜結果レポートに記載される項目例＞

運転能力スコア
今後の事故リスク
視界の広さ
奥行き知覚
明暗への順応
反応速度
注意力　など

測定終了後は視線位置の変化を動画形式で振り返ることが可能です。例えば運転の映像を見ているドライバーの視線位置を確認することで、「飛び出すバイクが見えていなかった」などのフィードバックを行うことができ、安全運転教育の現場でもお使いいただけます。

バス・タクシー・トラックなど交通・物流事業者等の安全運転講習や、警察や免許センター、自動車教習所等の安全運転教育現場での使用が期待されます。

■その他の機能

また、「運転能力測定モード」以外にも、視界の測定に特化した「視界測定モード」を搭載しており、ご自身の眼の視界についてより詳細な測定も可能です。

さらに、運転能力をただ測定して終わりではなく、「トレーニングモード」も搭載しており、ゲーム感覚で楽しく眼球運動や奥行き知覚のトレーニングを行えます。

■導入について

操作が非常に簡単で、ボタンを一度押せば全自動で測定が進行します。従って、専用のスタッフなどを必要とせず1人で測定を開始することもできます。例えば、装置を休憩スペースなどに置いておくことで、従業員の方が隙間時間に測定やトレーニングを自由に受けることが可能です。

スタンドアロン設計でオフラインでの動作にも完全対応しているので、セキュリティ上インターネット環境の用意が難しい警察関係・自治体・事業者様でも簡単に導入できます。

また、ご要望があれば装置を持ち運びに対応するようカスタマイズすることも可能です。

オンライン、対面形式でのデモも可能ですので、お気軽にご連絡ください。

■イメージキャラクター

MEDEMIL Drive™の外観をもとにデザインしました。

結果レポートなど多種多様な場面で使用されており、イベントでのシール等配布も予定しています。

開発経緯

本装置の研究開発は、東京医科大学の医学生2人(西村・野田)の自主研究が出発点となっています。

2019年に当時社会問題となっていた高齢者の自動車運転事故を解決するべく、眼球運動解析に着目し研究を開始しました。U-22プログラミング･コンテスト2020に学生として出場し、経済産業大臣賞<総合>とSOMPO賞を受賞した後、社会実装を目的として2023年に当社を立ち上げました。

研究開発から5年の年月が経った今、ついに学生発の研究が社会実装される大きな一歩を踏み出します。

■技術責任者(西村太雅)からのコメント

幾多の試作機開発と無数の試行錯誤を経て、遂にMEDEMIL Drive™の発売が実現し、大変嬉しく思います。私は開発全般を担当しましたが、前例のない革新的な装置の開発には、多くの困難が伴いました。持てる技術と経験を全て活用し、皆様のご支援を頂きながら、無事に商品化に辿り着きました。本装置が交通事故の削減に貢献できることを心から願っております。

■知財情報責任者(野田都里人)からのコメント

5年の年月をかけ開発したMEDEMIL Drive™がついに発売開始となりました。発売に至るまで、たくさんの困難がありましたが多くの方にご協力をいただき、唯一無二のプロダクトを完成させることができました。本装置における運転能力を判定する仕組みは2020年に特許出願した技術に基づくもので、これにより悲惨な交通事故を減らすことができると考えています。

■代表取締役(柳町守)からのコメント

製薬会社を経て東京医科大学の研究者であった私は、西村、野田両君の高い技術と志に感銘を受けて本プロジェクトに合流し、今日を迎えました。我々はMEDEMIL Drive™の普及を通じて、我が国の重大な課題である高齢者による交通事故、さらには交通・物流事業者における交通事故の削減に全力をあげて取り組みます。